Marketing Change Our Life

共同開発マーケティング

久しぶりにマーケティングの話題。

最近、洗剤などで「○○と共同開発」というのをよく聞くようになった。

例えばある洗剤で、一つのブランドが長年「白さ」で売ってきたとする。そこで、もう一つのブランドは今まで除菌で売ってきた。そこで「除菌も出来て真っ白」といった商品を作り出す時に、白さで売ってきた商品のブランドを借りれば消費者に直感的に商品の特徴を伝えることが出来る。

この共同開発という手法いろんなところで使われてきたが、例えばこんな事例もあるかもしれない。

ある老舗の魚屋があり、新鮮な魚介類で売っている。地域での知名度も抜群だ。仮にこの店を「魚政」としておこう。

そこで居酒屋のオーナーが新しい店舗を出そうとするとき、新鮮な魚介類をメインにした展開をしたいと考えた。新鮮な魚介類が豊富な居酒屋というコンセプトを直感的に伝えるためにどうすればよいか。魚政という暖簾をそのまま付けるわけにはいかない。暖簾も財産だからだ。

そこで、海鮮市場～メニューを魚政と共同開発～というコンセプトで打ち出す。

そうすることで、魚政＝新鮮な魚介類という顧客の長年の意識がリンクし、新鮮な魚介類を使ったメニューのある店だという認識が確実に伝わる。

暖簾を借りるのではなく、もっとライトな提携手段として共同開発マーケティングはいかがだろうか。

創業３００年、偽装３４年

コツコツと積み上げ来た３００年の重み。

７０年代からのモータリゼーションなど地域間の移動が急激に多きくなった時、義理土産としての生菓子に大きな矛盾が生じたのは想像に難くない。生産能力は限られている。だが、日に日に増える需要。

自分が経営者だった時どんな判断をするだろうか。

生産能力に応じた供給を続けたら、他社の菓子が幅を利かせて、あっという間に存在感が無くなってしまうかもしれない。

かといって需要に応えるためにはその日の内にという原則を曲げ無ければ追いつかない。

究極の選択を迫られた末の決断が３４年間も続いてきたのだろうか。

TV-Free Fun Anytime for Kids Ages 7-12

 

放課後活動のプログラム作成のために購入。

いろいろ使える活動がありそう。

365 Afterschool Activities: Tv-Free Fun for Kids 7-12

Sheila Ellison

風邪の流行る季節ですが

以前から不思議に思っていたことを一つ。

某社が、「銀」「青」「黄」の○○ブロックという三種類の風邪薬をそれぞれ熱・のど・鼻の風邪に効くといって売っていますが、その三種類全てに一度に効く風邪薬があるのにわざわざ分けて買う理由があるのだろうか。

販売数量の確保の為の製薬会社側の思惑もあるのかな？と思ってしまう。

確かに一つの症状に集中すれば効きは良くなるとは思うのだが、熱・のど・鼻のどれかだけが表出するものでもないだろう。結局鼻水が出るが熱も出るという時には二つ買わなければならないということになるのではないだろうか。

う～ん。なぜだろう。本当の理由が知りたい。

 

食品業界の深い闇

衛生管理という面では日本は食中毒事件など殆ど起こらないところまで各社気をつけている。それは間違いのないことだ。だが、結局衛生管理さえ出来ていればあとは効率を追求すればよいという感覚が蔓延してきたつけが今噴出しているようだ。

雪印の事件は食中毒から始まったが、最近の事件は内部告発などから発覚する場合が多い。つまり表立って問題がなければずっと続いていたということだろう。赤福もそのような追求の目が無ければ今頃各駅やサービスエリアに積まれているのだと思う。

それから、標準的な製造原価や販売価格を知る努力も必要だ。この価格以下では品質は維持できないというラインを消費者が知っていれば無意味なダンピング競争も防げるし、安くする場合も嘘は無くなりしっかりと説明される。

また、比内地鶏と嘘をついて廃鶏を売っていたそうだが、むしろ卵を産み終わった鶏を使って安く作りましたと言えば売れるそんな環境を消費者が作っていかなければ不正は止まないだろう。

自給自足でない限り、誰が作って、誰かが加工した食物を食べるかなかなか分からない。さらに日本の場合、その食料自体60％は海外から来たものだからなおさら分からない。

ただ、信じて食べるしか無いのだから食品業界で働く人たちに感謝していくしかないのではないだろうか。信頼されればそれに応えようとがんばるのが人間だから。

 

働く女性の育児支援に1.5兆円。。。使うならば

http://www.nikkei.co.jp/news/keizai/20071024AT3S2401B24102007.html

 

政府の「子どもと家族を応援する日本」重点戦略検討会議の
分科会に厚生労働省がこんな試算を提出した。それによると育児休業給付や
保育サービス費として新たに9900億円、地域の子育て支援拠点づくりや
児童の預かりなどで5300億円必要になるとした。

 

両親が働かなければ子どもを育てられない、でも働いたら税金が余計に必要というのはどうだろうか。
ちなみに私の場合、両親ともフルタイムで働いていたが、母方の祖母が全ての子育てを任されていたため、子育てに苦労することは無かったと思う。　しかし、もし祖母がいなかったらどちらかが子育ての時間を割かなければならないため、仕事をやめざるを得なかっただろう。当然収入も半減、そうなると子ども3人を育てるための金銭的な余裕も無くなってしまう。やはり

働かなければ子どもは生めない。

働けば子どもは育てられない。

という二律背反の重大な問題が発生し続けていることになる。

アメリカには企業がスポンサーになって、児童の預かり施設を運営している会社がある。これらは民間が出来る大きな社会的な支援だろう。働かせているのは企業なのだから、上記のような矛盾を解決するのも企業が担わなければならないという考えもある。逆にそれらに支援をしていることが企業価値の向上にも寄与するのだから企業戦略的にもうれしい。

政府の支援も大切だが、私は企業からの支援で成り立つような子育て支援のあり方、それも地域の中小企業の小口の出資から運営されるような形態が望ましいのではないかと思う。施設には協力会社一覧を貼り、分かるようにすれば企業のイメージも高まるし広告宣伝効果も絶大だ。折込チラシより効果的だろう。

先ほどテレビで雇用促進事業団の働く仕事館とキッザニアの比較をやっていた。方や数百億円の建設費を投じて毎年10億円近くの赤字を垂れ流し続ける事業と、35億円の費用で毎年35億円の売上を確保し予約が取れないほど活況を呈しているキッザニア。同じ子どもたちへの職業意識の向上を狙ったものでもこれほどの格差があるのだ。

社会起業家という言葉が最近よく使われているが、まさにそんな社会の矛盾を解決するための事業というのは非常に価値のある投資すべき対象だ。

 

お寺が癒しスポットに。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20071021-00000000-fsi-bus_all

日本人にとって宗教とはあまりにもなじみの無いものでどう付き合ってよいものか見当も付かないのではないだろうか。そんな中でオウム真理教の事件以来、宗教＝怪しい団体　といった印象もあり、ますます宗教が分からなくなっていく。

結局、宗教は神道・仏教・キリスト教・イスラム教などのいわゆるメジャーな宗教しか一般に受け入れられる宗教を作り得ないのではないかと個人的には思う。それは、一種の安心感というか、それ以外の宗教にはその安心感はどうやっても絶対に作り得ないからだ。

他の国の宗教施設に行って感じたことは、教義を教えるというよりも、いろんな人と出会えるコミュニティだということだ。同じ倫理観を持つ集団だから、結婚相手を探すのには最適だ。実は出会いの場の提供というのが宗教活動を支える大きなモチベーションになっていることは確かなようだ。

コミュニティだという事を考えると、それは小さな排他的な集団では魅力が半減してしまう。○○というコミュニティに入っているからあなたも来ない？と誘えるほどの団体の信頼性が求められるということだ。その点、メジャーな宗教というのは数千年続いているという安心感があるから大きなアドバンテージを持っている。お寺の僧侶がカフェやファッションショーを企画するのはいいことだ、もっと人と人が出会う場を積極的にお寺などの宗教施設が作って行くことによって人々は救われるのだと思う。

ただ、結婚式は教会で行い、正月には神社に行き、葬式はお寺で執り行うという日本人にしかありえないメンタリティをどう理解していくかが重要だ。

 

広島の川に浮かぶ大量の魚の死骸の真相

最近通勤の度に平和公園近くの川などで魚の死骸がたくさんあったのでなにかな？と思っていたが、先ほどローカルのニュースでやっと判明した。猛暑の影響で酸素不足になったコノシロが大量に死に、満潮で川に逆流してきたというのが真相のようだ。回収したコノシロは6万匹にも及ぶそうだ。

謎が解けたのはいいのだが、魚も含めて世の中の生き物は本当に微妙な環境の中で生きているんだなと感じるとともに、自然の環境の変化以上の変化を与えている人類もほんの少しの環境の変化で生きられなくなるということだろう。

 

インタビュー

亀田選手の父の話方は怒られて職員室に呼ばれた中学生みたいでちょっと面白かった。

内藤選手については個人的に「うん」と間に入れる話し方が嫌いなので　うん。

 

人生いろいろ、話し方もいろいろだ。

韓国たこ焼きチェーン加速中♪

忘れてはいけない、韓国たこ焼きチェーン。

9月・10月と新たに3店舗がオープンし、活気付いてきた。現在9店舗だが、2008年中にソウル市内50店舗、郊外50店舗、地方50店舗の150店舗体制へと計画が進んでいる。新しいメニュー開発や、オペレーションの効率化など課題も多く、今月末にはまたソウルへと出向き今後のプランを練る予定だ。一つ一つの店舗で十分な利益が上がるよう、出店計画なども綿密にしていきたいと思っている。

サムソンプラザ　ブンダン店

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※お好み焼屋併設店舗　デパ地下

 

現代百貨店　チュンドン店

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※同上

 

 

シンジョン店（屋台）

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ソウル大学店（移動販売車）

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チョンジュ　ドクチン店（移動販売車）

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※唯一の地方店舗ピビンパで有名な全州市に出店

 

 

ピョンチョン店（移動販売車）

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プンダン店（移動販売車）

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ヨンス店（移動販売車）

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アニャン店（移動販売車）

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